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Diploma in Management

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成功する人は週末を無駄にしない

本学では長年培った実践的な経営教育を、修了認定課程(PreMBA)として展開。授業は全て土日にライブ型オンライン形式で開講されます。社会人を対象としたMBA教育と同様に実際のビジネス現場の課題を扱うケースメソッド授業での学びで自らの考えを社会に提案できる「フロンティア人材」を育成。次世代のマネジメント人材に求められる姿勢を修得します。

基礎から体系的に学べる実践的な経営教育

本学では社会人の学び直しを促進するために、MBA教育で長年培われた実践的な経営教育を週末型の社会人教育(PreMBA)として開始します。

  • 募集対象 社会人
  • 授業日程 週末授業

修了認定課程概要


修了要件 12単位(1年制)もしくは24単位(2年制)
授業形式 ライブ型遠隔授業
教育課程 PreMBA(修了認定課程)
国際認証 AACSB・EQUIS・AMBA
出願資格
1年制(大卒) 実務経験3年以上
1年制(短大・専門卒) 実務経験5年以上
2年制(高卒) 実務経験7年以上
授業日程 週末授業
教育訓練給付金 最大112万円

ライブ型が可能にする実践的な学び

Live Virtual



  1. ケース予習

    与えられたケース(企業事例)を読み解き、企業の成功要因や抱えている課題を分析します。そして、事前課題に対する自分の見解・考察を論理的に予習レポートにまとめます。1ケースにつき3時間の予習が目安となります。

  2. グループ討議

    クラス討議の前に行われるグループセッション。ここでは事前課題を用いてグループルームに分かれて議論を交わします。受講生が自由に自分のアイデアを試す場となり、他者の意見を聞くことで自分の考えを客観的に見つめ直すことができます。

  3. クラス討議

    教員のファシリテーションの下でクラス全体で議論を行います。参加者はケース主人公の立場で、個人としての見解を発言。多様な意見がぶつかり、さらに深い考察へと進むことで知識のみならず行動力に結びつく主体性を修得します。

開講科目例(参考)

  • 会計学
  • 財務会計
  • 管理会計
  • 経営分析
  • コーポレートファイナンス
  • マーケティング
  • 経営組織
  • 経営戦略
  • 産業組織論
  • 経済倫理
  • 情報倫理
  • ビジネス倫理
  • 企業の経済学
  • 税法と企業行動
  • ビジネス法
  • 戦略的ネゴシエーション
  • 技術経営
  • 新規事業開発
  • デザイン思考と経営戦略
  • ベンチャー経営
  • 企業ミッションと戦略
  • 事業の承継と革新
  • ベンチャービジネス

  • 標準修了年限

    2 年間

  • 全科目

    週末 2 日間

  • ライブ授業

    100 %


社会人教育に関するお知らせ

News & Events



社会人コースの流れ

Program Structure


  1. 授業参加

    教員のファシリテーションの下でクラス全体で議論を行います。参加者はケース主人公の立場で、個人としての見解を発言。多様な意見がぶつかり、さらに深い考察へと進むことで知識のみならず行動力に結びつく主体性を修得します。

  2. 演習ゼミ

    2年間のコースワークと並行して実施される演習ゼミでは卒業課題のためのグループ指導が行われます。参加者は企業研究としての企業を選定し課題発見のための多面的な考察を行います。時間帯は指導教員と調整しながら個別に実施されます。

  3. 卒業課題

    ケースライティングと呼ばれる卒業課題は2年間の学修の集大成となり、各自が対象企業を設定して登場する主人公が直面している課題を客観的に描写する事になります。そして自ら作成したケース課題に対する実践的な考察を行います。


社会人教育の流れ

Application


  1. 社会人教育

    本学の社会人教育は社会人の学び直しを目的とした修了認定課程(経営管理)として提供され居住地域は国内外を問いません。

  2. 2年間で修了

    仕事と両立させながら1年間もしくは2年間で修了できる週末型カリキュラム。仕事との配分を考えながら最大3年間まで在籍可能です。

  3. 4月と9月の参加機会

    キャリアアップに向けて実践的な経営教育で学び直しを希望する社会人を歓迎します。面接では経営教育に対する意欲とケースメソッド授業に対する理解がポイントです。


よくある質問

FAQ


修了認定課程について

所定の単位を取得することで、修了認定時に文部科学省が定める履修証明(経営管理)が授与されます。

授業はどのような時間帯で開講されるのでしょうか?

社会人が集中して学びやすい1科目2日間で完結する集中講義形式(土日開講)となり、時間帯は9:20〜16:40(休憩時間含む)を標準とします。また開講科目は経営学を体系的かつ計画的に履修することが可能になるよう配慮されています。

学部と大学院とが連携した教育とのことですが初学者でも問題ないですか?

この修了認定課程では、初学者を対象として学部課程から経営学に関する導入科目としての基礎科目群「Business Basics」が学士課程から提供されます。

なぜライブ型オンライン授業(同時双方向型)なのでしょうか?

いわゆる録画動画を利用したオンデマンド型の授業は参加が容易な一方で、学修継続に対する意欲の継続が難しいのが現実です。名商大はケースメソッド授業をライブ型オンラインで運用するノウハウを社会人教育において展開します。

教材や課題は郵便で送られてくるのでしょうか?

授業の準備に必要な教材ケースや課題の提示および提出は「Google Classroom」と呼ばれるWebベースのLMSを使用します。参加者の環境によってはGoogleサービスの利用に際してVPNサービスをご自身でご用意いただく場合があります。


通信教育としての扱いになりますか?

本学のオンライン授業はWeb会議システムを活用した同時双方向型の討論型授業となり、文部科学省の定める従来の「通学制」の教育となり、修了認定時に「履修証明(経営管理)」が授与されます。

参加にあたって必要な機材は?

安定したZoom接続環境が必要となります。また授業は全てケースを使用した討論型授業となりますので発言可能な環境を確保してください。成績評価は発言による授業貢献度と予習レポートでの総合評価となります。

卒業に必要な要件を教えてください。

所定の在籍期間におけるコースワーク(12単位もしくは24単位)での単位取得が修了認定要件となります。

オンライン以外の対面授業はありますか?

週末授業以外に、夏と冬に土日祝を組み合わせた3日間の合同授業が対面で予定されています。参加者同士の交流やネットワーキングを目的として実際されますので可能な限りご参加ください。

社会人教育を地域や会社と連携することは可能ですか?

本学では国内外の企業/行政/教育機関等との提携を通じて幅広い社会人の学び直しを支援します。詳細は広報(社会人コース担当)までご連絡ください。

  • 社員教育(リカレントやリスキル)の一環として
  • 地域フィールドワークの活性化
  • 育休介護休業中の学修支援
  • 教育課程の相互補完

履修証明制度とはどのような制度ですか?

社会人の学び直しを支援する教育枠組みとして文部科学省によって創設されたものです。また本学の履修証明課程は「職業訓練給付制度」の対象となります。

試験方法はどのような形になりますか?

入学試験は面接(オンラインによるインタビュー)と書類審査による総合評価となります。入試日程については入試概要をご確認ください。

欠席した授業を閲覧する方法はあるのでしょうか?

ライブ授業の録画を閲覧することは可能ですが出席扱いにはなりません。単位取得に関しては通常の授業と同様に2/3以上の出席と授業貢献が必要となります。


修了後に経営大学院に進学することは可能ですか?

修了時点で経営大学院の各教育課程が定める実務経験(EMBA課程は原則として8年以上、MBA課程は3年以上、MSc課程は不要)を満たしている方を対象として、希望者には優先的に進学面接が行われます。

学修環境

Learning Environment


  1. ライブ型遠隔授業

    授業は全てライブ参加型のオンライン授業。動画視聴型のオンデマンド授業とは異なり、対話型のライブ授業をオンラインで週末に実施します。全国どこからでも参加可能な新しい社会人大学となります。

  2. 働きながら学ぶ週末授業

    どの授業も1科目を2日間で完結(一般的には半年間)。これは本学の経営大学院で20年以上にわたり多忙な社会人に受け入れられてきた開講形式。1つの授業に集中しながら計画的に準備を行うことが可能です。

  3. 実務教員による経営教育

    ビジネスに直結した実践的な授業を行うため、教授の7割はビジネス経験豊富な実務家教員となり社会科学系では極めて高い数字です。この実践・理論のバランスの取れた教育が国内外から高く評価されています。


入試情報

Admission


検定料 2万2千円
入学時期 4月および9月
出願資格 所定の実務経験を有する社会人
提出資料 履歴書および卒業証明書
審査方法 課題エッセイおよび個別インタビュー(Zoom)

学費(予定) 1年コース 2年コース
授業料(年間) 80万円 80万円
教育充実費(年間) 7万円 7万円
登録料(初年度) 5万円 5万円
学費合計 92万円 179万円
教育訓練給付金(最大) 56万円 112万円
実質負担 36万円 67万円

オンライン出願