名古屋商科大学は文部科学省「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」に平成２４年度に認定され、事業を進めています。大学が出口（卒業）だけでなくその先を見すえて卒業生を送り出そうとする、すなわち卒業後も社会で活躍できる有為な人材を育てようとするところに、この事業の本質があります。

「地域概論」という授業は、本学の周辺に位置する９つの市町について学ぶだけでなく、地域活性化のための提案もする授業です。この目的に沿った質問が大教室の緊張感をものともせずに各回１０以上も飛び交い、プロを慌てさせることもありました。この授業の受講者は１年生と２年生がほとんどだったことは驚くべきことです。目的意識を持った主体的な学習と質疑は成長のための基本ではないでしょうか。このような学習をアクティブラーニング（＝主体的な学び）といい、名商大はこの分野の最先端の取組をしている大学の一つです。　（経営学部教授・亀倉正彦）