山岡隆志教授が日本経済新聞社から取材を受けました
本学の山岡隆志教授が日本経済新聞社から「オネスト(正直)マーケティング」について取材を受け、2018年2月16日発行の日経MJに掲載されました。その一部内容をご紹介いたします。
口コミ時代の新たな主役
買い物をする際、口コミサイトで事前に評判を確認するのが当たり前の時代となりましたが、あえて隠しておきたいマズイ情報を発信する企業が、逆に消費者の信頼を獲得しているのをご存知でしょうか?
近年、この「オネストマーケティング」が口コミ時代の主役となってきているのです。
住宅の「残念」あえて発信
東京・渋谷区に位置する賃貸物件サービス会社の物件紹介ページでは、「眺望が良くありません。目の前の塀を猫が通り過ぎてびっくりしました」「収納がありません。ミニマムに生きましょう」という辛口コメントを載せるようにしたところ、直近3年間で成約件数が8割増えたと言います。
求人の常識に変化
転職求人サイトでは、掲載企業の社員・元社員による正直な口コミが好評とも言います。「研修制度が充実していない」「住宅補助が数年で打ち切られる」など、「良い点」だけでなく、企業に改善して欲しかったりマイナスだったりする「気になる点」を意識的に選んで掲載している点が特徴です。
転職希望者にとっては難しい生の企業像をつかむことができ、企業側にとってもより志望の強い応募者が集まるといった声も出始めています。各社の転職求人サイトでは同様の動きが広まっており、「ネガティブ情報はタブー」という求人広告のこれまでの常識に変化が起きています。
正直にやる者が報われる
これに対し、山岡教授は「スマートフォンやSNSの普及により、消費者サイドに情報が集まりやすくなったことから小細工はすぐに見破られてしまう時代になった。多数のフォロワーを抱えるインフルエンサーを活用しても一時的な販売増にしか結びつかない」と強調しています。
徹底した消費者目線に立ち企業の論理を排除することは、短期的には自社にとってデメリットの場合もありますが、悪いことも包み隠さない正しい情報発信を通じて、ブランドを深く理解してくれる消費者を地道に増やすことが実は重要なのです。