経営学部

経営学部の選び方《世界標準の経営教育》

経営学部を提供する大学は国内におよそ150大学存在しており、同じ経営学部でも学ぶ内容や教育手法も様々です。そこで、以下では自分に適した経営学部を比較検討するためのガイドラインをご紹介します。

1. 経営大学院の有無
2. 経営教育に関する国際認証
3. 国際協定ネットワーク

経営学部の比較基準（経営大学院と国際認証）

経営学部に比較検討するための基準は単純で「ビジネススクール（経営大学院）を併設しているか？」そして「経営教育に関する国際基準を満たしているか？」の2点。法学部であれば、その上にロースクール（法科大学院）が存在して実務家としての弁護士を養成しているのと同様に、経営学部にもその上にビジネススクール（経営大学院）が存在して（国内35校）、経営幹部や経営者を育成しているのです。そして、そのビジネススクールの世界には国際的な評価制度（国際認証）が存在し、その認証基準に合致した（下表：国内6校）教育研究活動を担う「教授陣」や「教育課程」が必要となるのです。

経営学部の国際協定《PIM》

世界中に16,000存在するといわれる経営学部、しかしながら経営学は実学であるがゆえに、経営学部としてどれだけ充実したカリキュラム（教育課程）を提供する大学でも、多様化・国際化する在学生のニーズ全てに応えることは困難です。そこで、経営教育として国際認証を有し、かつその国を代表（日本＝名商大）する教育機関同士で柔軟に単位交換を行うことを目的としたのが「PIM」となります。1986年に発足したこのPIMは「Partnership in International Management」の略となり、まさに国際的な経営教育を実現するための唯一無二の国際ネットワークとなります。

管理職を育成する経営大学院がなぜ必要か？

大学と呼ばれる高等教育機関（Higher Education）は3種類の学位（学士・修士・博士）を提供しています。その中の学士号を提供しているのが、いわゆる4年間の学部教育となり「教養科目」「専門基礎科目」「専門科目」とで構成されることが通例です。そしてその上に修士号を提供する修士課程が存在します。特に昨今では、経営に関する専門的かつ実践的な学修を取得している人材を管理職に登用することが多く、米国では管理職の50%はMBAと呼ばれる経営管理に関する修士号を取得しており、日本でも「社会人学び直し」や「リスキリング」の流れで仕事をしながら経営大学院に通っている管理職候補が年々増加しています。こうした高度職業人材を育成することのできる教育課程（MBA）を併設の有無は大学としての教育力・研究力の水準を大きく左右することになるため、経営学部を選択する段階から経営大学院の存在を意識する視点は重要です。

経営学部・経済学部・商学部とは？

経営学部・経済学部・商学部が提供する学びは相互に関連しながらも視点が大きく異なります。経営学部は「企業の視点」、経済学部は「行政の視点」、商学部は「業務の視点」となり、将来の職業観によって学部選択することが求められます。そして、名商大の学びの特徴は、経済学・経営学・商学・国際学の全てが1つのキャンパスに集結している点。これらの学部が提供する学びは相互に関連しあっているため相乗効果が期待できます。また、名商大が経営大学院で培ったハーバード流の教授法（ケースメソッド）によって教育活動が行われているのも大きな魅力です。

経営学部で何を学ぶのか？

より具体的に経営学部を理解する上で必要となる科目名称、以下は経営学部で開講される科目の一覧となります。大きくヒト・モノ・カネ・チエの4種類に分類したものとなり、これらをバランス良く提供できることが経営学部の目安といえるでしょう。

商学部と経営学部と経済学部の違い

商学は「商品」、経営学は「企業」、経済学は「社会」を切り口とした学問となります。そしてこれらの3つの学部が提供する学問領域は緊密に連携しています。事実、商学、経営学、経済学の3つの学問が連携した教育課程を提供する高等教育機関を欧米では「ビジネススクール」という言葉で表現し、学部教育や大学院教育を実施しています。名商大ではどの学部学科に入学しても幅広い学びの分野から選択可能な、自由度の高い「メジャー制度」を採用しているのが特徴です。

経営学部：就職内定者の声

経営学部：資格取得者の声